退職意思の伝え方
退職意思の伝達とは、公的に会社へ退職の書類を提出し手続きをすることとは異なります。その前段階の、社会人としてのマナー的な部分です。退職の意思を固め、新しい職場探しを始めると、とにかく自分の都合だけで退職までのスケジュールを立ててしまいがちですが、実際に自分が退職することで現場にどのような不都合が生じるのか、会社が望む引き継ぎを行うのにどのくらいの時間がかかるのか、そういった会社の事情も考慮できなければ、社会人としては不十分です。会社の事情を知るには、直属の上司へ相談することがもっとも有効な手段です。
退職の意思が固まったら、なるべく早めに直属の上司にその意思を伝えましょう。強い引き留めに合うかもしれません。その場合は、自分の思い描く退職・転職が、一時的な感情に流されたものでないか改めて考えられる良い機会ととらえて、じっくり話し合ってみましょう。その上でも自分の退職の意思が変わらず、上司も納得させられたら、退職に向けて具体的なスケジュールを立てることになりますが、その際も上司のアドバイスをもらいながら進めると、引き継ぎも会社とのやり取りもスムーズにいくでしょう。
一番避けたいのは、直属上司への意思伝達の前に、身近な同僚に気軽に「会社辞めようと思っていてさ」などと話したことが、噂話となって上司の耳に入るというケースです。自分にそのつもりがなかったとしても、社会人としての礼儀を欠く結果となってしまうので、十分に注意しましょう。
